盗聴器発見業者は、専門・非専門や規模の大小を含め多々ありますが、盗聴器発見調査を行っている事業者は大きく分けて次の4つに分類されます。
１．盗聴器発見専門業 ２．探偵業 ３．警備業 ４．電設関連業
盗聴器発見調査を行っている事業者の数だけを見ると探偵業者が最も多く、次に盗聴器発見専門業者となります。
盗聴器発見調査は商品販売と異なり形のないサービスです。そのため、業者の比較・選択に大きな迷いが生じるところです。また、他のサービス業と違い、目に見えない盗聴の有無を診断するため、そのサービス（＝業者）の良し悪しを比較するのに困ってしまいます。
盗聴器発見のための調査力、技術力には、企業間で大きな差があり、調査料金の金額だけで選ぶこともできません。
そこで盗聴器発見業者を選ぶ5つの比較ポイントを元調査員がズバリお教えします！
すぐに優良盗聴器発見業者を知りたい方はこちら
>> 盗聴器発見業者Best5の紹介
盗聴器発見料金の相場を知りたい方はこちら
>> 盗聴器発見料金の比較表
�機‥霙梓鑒�見の調査力・技術力
一番簡単なのは、盗聴器発見の専門業で大きな会社を選ぶことです。専門業者のほうがそこに特化している分、技術力が総じて高いと言えます。探偵業者は、技術力に差があり、ハズレを引く割合が高いため避けたほうが無難です。
もちろん、中には高い技術力を持った探偵業者もいますが、�，�客様からのニーズが高い��犯人探しという大きな売上を見込める仕事に結び付きやすい という理由で調査技術がない（もしくは低い）にも関わらず、盗聴器発見調査をサービス項目に入れている業者が数多く存在します。
調査技術は重要なノウハウでありホームページで調査内容の詳細を公開する業者は少なく、また、調査実績についても守秘義務があるため具体名を公開しているところはありません。
そのため、ホームページなどで発見業者を比較して選ぶ際のポイントとしては、取引先を見るなどして信用できる大手企業に選ばれている業者かどうかで判断するといいでしょう。上場企業や大手企業は、取引先の選定にあたり厳しい基準を設けていることが多く、継続した取引があることは一定の基準をクリアしていると見ることができます。
>> 盗聴器発見業者Best5の紹介
�供〜反�
しっかりとした法人組織であることが大前提です。盗聴器発見業には、資格の取得や届出の必要がありません。そのため、コンサルティングサービスのように盗聴器発見業を名乗ることは誰にでもできます。
（※尾行などの業務を行う探偵業は、公安委員会への届出が必要。）
しかし、個人経営では調査技術の更新もできず、日々進化する盗聴器への対応はできません。
ホームページを見て業者を比較する場合は、会社案内のページを見て、商号、住所、代表者氏名、設立年月が明記されているかを確認しましょう。
また、組織の明瞭性を測るポイントとして、加盟所属団体をチェックするのも一つの方法ですが、同業者の集まりである各種の団体・協会は、NPO法人を含めて様々な思惑が絡んでおり、加盟していること自体が比較検討の対象とはなり得ません。
（例えば、NPO法人は容易に認可が下りるため、様々な思惑で様々な団体が乱立しています。また、調査業協会は探偵・興信所の協会のため盗聴器発見業とは一切関係ありません。）
所属団体を見る場合は、他にどのような企業が加盟しているのかを見定めて比較する必要があります。同業者だけの集まりではない団体（できれば大手企業が加盟している団体）にも加盟しているといいでしょう。
>> 盗聴器発見業者Best5の紹介
�掘［繕�
盗聴器発見調査の料金体系は業者によって様々です。広さや部屋数などによって決める業者やかかる人数・時間で料金を決めるところもあります。
ホームページに調査料金を記載している業者なら安心ですが、最低の金額しか掲載していない業者もありますので、電話やメールなどで必ず確認しましょう。
また、人を見て（お金を持っているかどうかを判断して）料金を決める業者も中にはあります。「お会いしないと料金はお伝えできません」という発見業者には注意が必要です！調査する場所を見て料金を決めるなら分かりますが、会って話をしないと料金が算出できないのはおかしな話です。
調査料金の他に、交通費（出張費）がかかる場合もあります。全国に拠点のある業者以外は、交通費がかかるケースがほとんどですので、調査料金＋交通費（出張費）のトータルで料金を考えてください。発見料金（調査料金）は安く表示しておいて、交通費や出張費で帳尻を合わせる業者もありますので、注意してください。また、発見報酬などの追加料金がかかる業者もありますので、合計の支払い金額がいくらになるのか明確に教えてくれる業者を選ぶのがポイントです。
尚、調査料金は業者により差があります。絶対に安くなくちゃダメ！という方以外は、技術力や会社の信用性等と料金のバランスを考えて比較検討するべきです。安いから技術がない、高いから技術があるとは言えないのが難しいところですが・・・。
>> 盗聴器発見料金の比較表
>> 盗聴器発見業者Best5の紹介
�検“詁神�
盗聴は、まだまだナーバスな問題であり、なかなか公に相談することができません。また、盗聴器を仕掛けた者に調査の情報が漏れることによって調査をする意味がなくなってしまうケースもあります。
そのため、問合せや申込み、さらには調査実施の事実等について、秘匿性が保たれる発見業者に調査を依頼したいところです。
簡単に業者の情報保護体制を比較検討する方法としては、ホームページに個人情報保護方針（プライバシーポリシー）が掲載されているか？問合せや申込みをするときに使用するメールフォームがSSL通信に対応しているか？を確認すればよいでしょう。
SSL対応の場合、URLの表示が「https://」で始まりますので、すぐに分かるでしょう。また、認証機関からスマートシールを発行してもらいホームページに掲載しているところもあります。
>> 盗聴器発見業者Best5の紹介
�后．優奪肇錙璽�
�供↓靴砲盍悗錣辰討�ることですが、国内のネットワークにより盗聴器発見調査の料金にも差が出ます。拠点を複数持たない発見業者は、遠方の調査の場合多額の交通費がかかります。また、迅速な対応も難しくなるため、意外と重要な比較ポイントです。
ただ、国内に複数の拠点があるからといってそれで良いわけではありません。自前の（自社の）ネットワークなのか？他の同業他社と協力してネットワークを構築しているのか？それともFC（代理店）なのか？といったことも関係します。
自社のネットワークの場合、営業拠点の維持費・人件費等がかかるため調査料金も自ずと高くなります。同業他社との協力体制でネットワークを構築している場合やFCの場合は、経験・実績に差がつきやすいため当たり外れが出てきますが、調査料金は安目に抑えられています。
業者を比較検討するときは、電話などで業者に現地に来るのは誰か？その関係性は？を聞けば教えてくれますので、確認してみましょう。
第1位
第2位
第3位
